「ひらめき はかどり ここちよさ」―。これはオフィス家具・文房具メーカーのコクヨのブランドスローガンだ。「エコライブオフィス品川」を訪ねると、これらの言葉が思い浮かんだ。この場に立つと自然の光を利用したやわらかな照明につつまれ、室内や庭の植物に癒され、壁が少なく開放感を抱く。そのために誰もが「ここちよさ」を感じるだろう。「ひらめき」や「はかどり」が得られることを期待できるようにも思えてくる。
ここは「実験オフィス」という位置づけで、社員が実際に働きながら、同社の製品や働き方の工夫をテストする場だ。そして訪問者に商品が使われている姿を見てもらうPRの場でもあり、申し込めば社外の人も見学ができる。「『面白いから行ってごらんよ』という口コミで、来訪する方が増え続けています。2008年11月の開設から翌年12月末まで、このオフィスのあるコクヨ東京ショールームの見学者は3万人を超えました」と、同社広報の海老澤秀幸さんは話す。メディアの取材から取引先、大学や研究機関まで、訪問者の職業はさまざまだ。こうした人々との交流や、社員の仕事の「はかどり」など、ビジネスをめぐるさまざまな成果がここから生み出されている。
そして、このオフィスではCO2を減らして環境負荷を減らすことも成功した。改修前の推計で同じフロアのCO2排出量は年135トンだったが、09年11月末までの1年間の実績で43.6%、約58.8トン分のCO2が減った。そのうち新型の照明や空調設備による消費電力の削減効果で51.1トン、社員の意識改革等による消費電力の削減効果で7.7トン分が減った。設備による削減だけではなく、オフィスの運用と社員の意識改革で大量のCO2を減らした。これは他の企業ではあまりない成果だ。
日本政府は、2010年3月にまとめた温暖化対策基本法案で、2020年までに1990年比でCO2を25%削減する目標を表明した。また東京都が環境確保条例によって都内の企業のCO2の排出上限を2010年から定めた。政策による規制は今後強まり、今後は企業のオフィスでもCO2削減が課題となる。そうした状況ではコクヨの取り組みは多くのビジネスパーソンに参考となるだろう。成果を上げた秘密は、どこにあるのだろうか。
CO2を大きく減らしたエコライブオフィスの工夫を、空間設計、そして人々を動かす仕組みという二つの面から紹介してみよう。
ここでは仕事の内容に応じて光を変えられる[[知的照明]]を取り入れている。会議などの議論には集中しやすい白くて明るい「ディスカッションモード」、物事を考えるにはやわらかく落ち着いた光の「アイデアモード」など、仕事にあった照明を働く人が選択できるものだ。また採光や外気など自然を利用することで、照明や空調の無駄をなくした。オフィスの「ここちよさ」や、活発なコミュニケーションは、こうした設計や、導入された機材の工夫で生み出されていた。
人の動きについての工夫もある。ここでは働く人に固定席のない「フリーアドレス」という仕組みを採用した。社員にはそれぞれノートパソコンを持ち、無線LANでオフィスのどの場所でも働ける。机の並ぶ「ワークスペース」で仕事をする場合には、「オフィスダーツ」という仕組みを作った。コンピュータがダーツゲームのように、座る席を決める。見知らぬ人同士が隣同士になり、社内の交流が広がることを期待した。
これには省エネの意図もある。例えば、残業時間になるとデスクワークをする人を一カ所に人を集めて座席を割り当て、「人感センサー」により、その場所の照明と空調を稼動させる。一方で人が存在しない場所では節電する。また効率性を高める狙いもある。席の割り当てを登録する時に利用時間を30分から最大2時間まで入力し、「この仕事をこの時間で仕上げる」ということを自覚できる。オフィス内の照明は夜7時に一斉消灯を行い、働く人に時間の意識付けを行い、効率を高める工夫をした。
働く場所はワークスペースだけではない。「ガーデン」と呼ばれる外部スペースを作った。オフィスの中央にも、天窓から光を取り入れて木を植えてその回りに本を並べた「ライブラリーコート」を作った。そうした場所で働けば、エネルギー使用の削減が行える。自然に触れて働くため「五感が刺激される」と社員にも好評だ。
このオフィス作りには社員が設計段階から意見を述べて参加した。議論ではまず「エコ+クリエイティブ」と、基本コンセプトが決まった。それを実りあるものにする方法のアイデアを社員が提案した。「良いコミュニケーションが、このコンセプトを実現するカギになると思いました」と議論に参加した寺本雅子さんは話す。寺本さんはオフィス家具のデザイン、開発を担当するコクヨファニチャーの部長で、創造性が常に問われる仕事だ。こうした議論の積み重ねの中で、環境にやさしく、人々の交流をうながすアイデアを形にしていった。
エコとクリエイティブの取り組みを、同社では強制や社員の負担にならないように配慮している。「監視をするのではなく、『気付き』のきっかけにしたいのです。働く人が前向きにとらえるようにする方法はないかと、考え続けています」。同社のビジネス企画や商品開発を担当するRDIセンター長で、このオフィスを利用する植田隆さんは、利用する社員への気遣いを話した。