1．東京をかたちづくった都市計画の変遷
―都市の構造と都心の機能更新

野城：　2年前に「大丸有環境ビジョン」を作成したときには、東京全体の低炭素化まではイメージしておらず、あくまでも大丸有地区での取り組みにとどまっていました。というのも東京というのは、他に類をみない、あまりにも巨大な都市だからです。スマートシュリンキングというと縮むとか縮退というイメージがありますが、東京が目指すのはむしろ、スマートグロース、すなわち、スプロール化することなく都市のアクティビティを上げていくことにあるのかもしれません。

本日は都市、とりわけ東京の低炭素化をどう実現したらいいかを議論したいと思うのですが、まずは、前提として、東京の都市構造をどのように捉えるべきなのか、ご教示いただけますでしょうか？

青山：　東京の都市構造を語るうえでは、二つの視点をもつ必要があります。第一は関東平野全体としての東京であり、第二は行政区域としての東京です。都市形成の歴史を振り返ってみると、関東大震災により壊滅的な被害を受けた東京では、震災復興計画として、1927年に環状1〜8号の道路が計画され、系統的な街路網が形成されました。この範囲がほぼ、現在の東京23区にあたります。そして戦後、東京外かく環状道路と圏央道が計画され、東名高速や東北自動車道など各高速道路との連絡を目指すとともに、直径100kmに及ぶ首都圏が形成されることになる。これにより、成田、つくば、八王子、青梅、厚木、海老名などを結ぶ、広域な都市構造が形成されていったのです。

もう一つ、東京を語るうえで忘れてはならないのが、1979年以降、鈴木都知事の下で進められた「多心型都市構造」の形成です。これは、都心に集中する都市機能を一極集中させるのではなく、むしろ23区内で分散しようというもの。こうして、新宿、池袋、渋谷という既存の副都心に加え、上野・浅草、錦糸町・亀戸、大崎、臨海部の合計7つの都市に機能を分散させる計画が進められました。これに対して1995年には、高度情報社会を強く意識して、東京プランが策定されます。これを機に、都心の機能更新が強く求められるようになるのです。

つまり、工業化時代において多心型都市構造が形成され、95年以降の情報化時代においては、都市の機能更新とともに、外環道の整備、羽田空港の国際化が進められ、都市の複合機能の集積を背景に、都市再生に対する人々の気運が高まっていった。それはやがて、2002年の新しい丸ビルの完成という、具体的な動きへと繋がっていくことになりました。

2.工業化時代から情報化時代へ
――社会の変容が都市を変える

野城：　多心型都市構造論の核となる7つの副都心というのは、計画では業務機能の集積だけを意味していたのですか？　それとも、独立した都市構造をもたせようというものだったのでしょうか？

青山：　副都心にはそれぞれ2つの役割があって、都心の機能の分散に加え、交通の結節点を担うということで、業務と商業の両方を集中させる予定でした。実際には、西新宿は業務＋商業、上野・浅草は商業、臨海部はアミューズメントといった具合に、それぞれ独自の性格を備えた副都心へと成長することになったのはご存知の通りです。一方で、都心の機能を分散するという本来の目的はほとんどかなえられることなく、むしろ、都心に機能がより集中する結果となってしまった。というのも、情報化時代においては、都市的な機能はさらに強大に集積することが求められるからです。だからといって、都心の昼間人口が増え、朝夕のラッシュが激化したわけではありません。超高層ビルが増え、オフィスの床面積が増えても、その分、情報OA機器設置のためのスペースやホテル、レストラン、物販、ミーティングなどのための施設が入り込んでいったからです。だからこそ、都心への機能の集積は衰えることがなかったとも言えます。

野城：　なるほど、なぜ大丸有が現在のような性格をもつようになったのか、よく理解できました。つまり、工業化時代は、都心に製造業を中心に本社機能が集積し、管理機能だけを担っていたのに対して、情報化時代に突入すると、人やモノの集積とともに、そこで新たな経済活動が営まれるようになり、街の付加価値が創出されていったということですね。

青山：　そうです。都心に全国から、そして全世界から人が集うようになり、情報交流をするようになって、街の内容も変わってきたということです。

野城：　少し前までは、丸の内に店舗があると違和感がありましたが、今ではすっかり馴染んでいます。情報化社会を背景に、それだけ街の性格が変ったという。

青山：　象徴的なのが、土日の人口が増えたことでしょう。以前は、土日の都心は閑散としていましが、今では大勢の人で賑わう。実際に、2002年に丸ビルが完成し、翌03年に六本木ヒルズがオープンしてから、都心近郊の私鉄の乗降客数が大幅に増えています。その乗客の多くは定期券客ではありません。都心がビジネスの場としてだけでなく、人々が楽しむ場になった証拠。つまり、都心の機能更新が支持されたということでしょう。

5.低炭素型社会実現のためのガバナンス
―意思決定の仕組みと「見せる化」

野城：　低炭素型都市の実現に向けて、大丸有地区では、テナントも入れたコミュニティ形成を目指してきたわけですが、行政だけでも、国、東京都、千代田区と複数関わることから、ステークホルダーで協議会をつくり、ビジョンをつくってきたという経緯があります。今後、さらに何をすべきだとお考えですか？

青山：　ここで整理する必要があるのは、住民参加システムを基盤とする都市計画法と、国家的な見地から国際競争力を高めるための政策との整合性をいかにとるか、ということにあるでしょう。都市計画法における住民参加の中心的なシステムは地区計画制度ですが、一方で、大丸有は、都市再生緊急整備地域に指定されていることから、両方の法の網がかかっています。まずはそれを整理する必要がある。

もう一つの問題点は、大丸有は、昼間人口に比べて夜間人口が極端に少ない街だということ。本来、地区計画制度ではこういう街を想定していないので、法の趣旨になじまないのです。今後は、ロンドン・シティのように、昼間市民にも選挙権をもたせるなど、意思決定システムの改変が必要なのではないでしょうか。さらに言えば、御茶ノ水や神田など、周辺部の夜間人口を確保する必要がある。丸の内に勤める外資系のビジネスマンが、なぜ六本木や麻布に住むかといえば、そこでは生活機能が整備されているからです。大丸有も周辺地区と連携して、夜間人口を増やす努力をしていけば、先の選挙制度の仕組みなど必要ありませんからね。

野城：　実際に、近場に性格のまったく違う街があること自体が大丸有の魅力です。それらを、団子状に結びつけていけたら、さらに東京の魅力が高まりますね。

青山：　もう一つ、大丸有では高層ビルの更新を進めてきたわけですが、先端技術による壁断熱や熱システムを採用してきた結果、従来の建物に比べて単位面積あたりのCO2 排出量は大幅に減っている。全体の床面積が増えているのでCO2 の排出量自体は増えていますが、その効果をきちんと検証する必要がある。ある企業が、他の地域から大丸有の新しいビルに移転してきたとして、効率の悪い古いビルが除却されたとすれば、その分、大幅なCO2 削減が実現されたことになります。そうしたことを、公的機関がきちんと追跡調査し、公表すべきではないでしょうか。

野城：　除却される地域の分だけ都市を折りたたむことになれば、まさにコンパクト化へとつながるわけですね。その場合は、折りたたまれる側になんらかのインセンティブが発生する仕組みがデザインできればと考えています。

青山：　それはいいですね。

もう一つ、低炭素型社会を推し進めていくうえで必要なのが、意識を共有するための「見せる化」。そうした意味で、「打ち水作戦」や「エコッツェリア」、今秋オープンしたパークビルの存在は非常に有意義でしょう。今後はさらに、有効活用すべきなのは地下道です。地権者が絡み、道路法などの規制もあって難しい面もあるかと思いますが、大手町から銀座まで歩くことができ、しかもあれだけのグレードを備えた地下道は大丸有ならでは。大勢の人が利用する地下道を、大丸有地区のイメージアップのために、まさに見せる化に活用できれば、大きな効果が得られると思います。

野城：　そうした「見せる化」の実行も含めて、都市構造の変革するうえでは、牽引役となるプロデューサーが必要だと思うのですが――。

青山：　日本の場合、まちづくり協議会というと、組織に属している人が兼任で参加する場合がほとんどですが、今後は、専任のプロデューサーが必要でしょう。アメリカの場合でいえば、区域内の不動産所有者から一定額の負担金を徴収してまちづくりを行うBID（Business Improvement District）が成果を挙げていますが、BIDの理事長も外部の専門家が専任で引き受ける場合がほとんどです。ちなみに、BIDの成功例として知られるニューヨークのタイムズスクエアBIDでは、年間の予算が13億円にものぼり、イベントはもちろんのこと、警備や清掃まで行っている。結果、犯罪が激減し、観光地として収益を上げることができるようになった。こうした運営体制づくりとプロデューサーの育成も急務です。

野城：　さらに、丸の内には各大学のサテライトオフィスや社会人対象の大学院がありますし、周辺部には東大、明治大学、東京理科大、東京電機大学などがあることから、大学をいかにまちづくりに取り入れていくか、というのも課題でしょうね。

青山：　最近は、ダブルマスターを目指して社会人大学院に通う人も多いし、ポテンシャルもある。まちづくりや観光、環境などに関する講座を設けたり、大学同士の単位互換システムをつくるなどして、知の集約を図っていくことも、低炭素型社会実現に向けた一つの弾みになると思います。

* 都市計画法
まちづくり3法の一つ。都市の発展と秩序ある整備を図り、国土の発展と公共福祉の増進を目的として、都市計画の内容や手続等を定めた法律。2006年の改正では、床面積１万平方メートルを超える大規模集客施設の、郊外への出店が大幅に規制された（東京・大阪・名古屋の三大都市圏では市町村の判断により運用方法の差異がある）。